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2009年12月11日 (金)

小学生向け「科学」と「学習」休刊 背景に学研のビジネスモデル転換

 雑誌業界を支えてきた一つのビジネスモデルが終わった。学研ホールディングス(東京都品川区)の看板ともいえる小学生向け学年別学習雑誌「科学」と「学習」が今年度末で休刊となる。学年誌の休刊としては、10月に今年度末での休刊を発表した小学館の「小学五年生」「小学六年生」に続く形となるが、学研が両学年誌の休刊に踏み切った背景には小学館の場合とは違い、ビジネスモデルの転換があったようだ。

 両社の学年誌の最大の違いは販売形態にある。一般雑誌と同じように書店で売られている小学館の学年誌の場合、2誌の休刊はあくまで多数ある雑誌媒体の整理の一環だ。対して学研の「科学」「学習」は直販制をとっており、長く同社の屋台骨となっていた。

 「科学」「学習」は全国展開する代理店を通じ、「学研のおばちゃん」の愛称で知られる販売員が、直接家庭を訪問して販売・宅配を行う。カブトガニの飼育キットやエナメル線を巻いて作るラジオなどの付録は子供たちの人気を呼び、最盛期の昭和54年には発行部数総計670万部を誇った。直販制に支えられた学年別学習雑誌は同社の看板であり、経営の柱だった。

だが、同社の平成21年9月期決算によると、家庭訪問販売事業の売上高は約10億6千万円で、売上高全体の3%程度にすぎない。同社は休刊の理由として、少子化や共働きの増加による在宅率の低下、子供の価値観の変化を挙げ、「学年別総合雑誌が時代のニーズに合わなくなった」と説明する。加えて、早期教育の流れを受けた就学前児童に対する通信教育などの隆盛が、未来の学年誌購読層を囲い込み、同社のシェアを奪った面もあったようだ。

 近年の同社は、教育分野をはじめとした出版事業に力を入れるかたわら、学習塾の買収など事業多角化を進めていた。21年9月期の教室・塾事業の売上高は98億円にのぼり、家庭訪問販売事業をはるかに上回る。世間のイメージとは異なり、学年誌の直販はかなり以前から、すでにメインビジネスではなくなっていた。今回の2誌の休刊は、学研のビジネスモデル転換を決定づけるものともいえる。(産経ニュース2009.12.6)

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 小学校の時、月末になると学校の校門の前で

売りに来ていたおじさん。

 いまの小学生は読まないのかねぇ~

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