ゆる~いイラストとポイントを絞った端的な説明で、投資の基本がよくわかる! 『使い方から貯め方、増やし方まで1時間でわかる お金の基本ゆる図鑑』からはじまった人気の「ゆる図鑑」シリーズより、投資の基本が学べる入門書の登場です。金利とは? 複利とは? 長期投資とは? 分散投資とは? 一見難しい投資の世界をゆる~いイラストでわかりやすく解説。積立投資の基本から、NISA、iDeCoの仕組み、絶対買ってはいけない投資信託、金・銀・プラチナ投資、米国株、仮想通貨まで幅広く投資の仕組みを学べる一冊。お金を増やしたいなと思っている人必見です。
株、債券の暴落が同時に起きる!
信用できるのは金(ゴールド)だけだ。
新型コロナ対策と称して、全世界で1445兆円ものお金がばらまかれた。リーマン・ショックの時にアメリカの中央銀行であるFRBは巨額の金融緩和で乗り切った。世界支配者たちは、今回もジャブジャブ・マネーで解決できると考えているようだ。政府はいくらでもお金を刷れるという政策を世界中に号令して押し付けた。根拠のないお金が世界中に流通するようになれば、世界経済はどのような反作用を受けるのか。その代償がただで済むはずはない。金(ゴールド)の価格は上昇し、最高値をうかがう動きだ。なによりアメリカ、EU各国の金利が上がり始め、インフレ懸念が金融市場を脅かしている。これらの兆候は、まさしくハイパー・インフレの到来を告げている。金利が暴騰すれば、債券と株式の暴落が同時に起きるだろう。そしてそのあとドルの暴落が続けて起きる。近未来に襲い掛かる世界経済の危機の本質を詳細に分析する金融予言の書。
【本書の主な内容】 ◎世界権力者たちはお札の大増発で金融危機を乗り切るつもり
◎テスラの株価とビットコインの価格は同じ形をしている
◎世界大企業番付に今の経済の異常さが表れている
◎金は1万円を超える!
◎コロナ給付金でデフレ不況を脱出するという政策の愚かさ
◎2024年にハイパーインフレが襲い来る
◎貨幣の秘密を暴いていたケインズとハイエク
◎アルケゴス・ショックは金融大崩壊の前兆
銀行に丸投げにしがちな事業承継……選択肢は一つではなかった!
経営者の悩みに寄り添ってきた専門家たちが、
円満な事業承継へと導く方法をケース別に伝授!
忙しい経営者にとってはつい後回しにしがちな事業承継の準備。
しかし、面倒だからといって金融機関などに一任してしまうと、大切な会社と家族が重大な危機にさらされてしまうかもしれません。
本書では、これまで多くの経営者をサポートしてきた著者が、事業承継の成功・失敗事例を紹介します。
ホールディングス化・退職金・遺言書など、事業承継のケース別ストーリーと解説の二本立てで、あなたに合った事業承継のかたちを見つけることができます。
本書で円満な事業承継への第一歩を踏み出しましょう!
--------------------目次-------------------
はじめに
【ホールディングス編1】
CASE1:銀行の言いなりで20億円もの借金を背負うことに
【ホールディングス編2】
CASE2:本来の目的をはき違えると税務否認され、
ホールディングス化は無効に
【退職金編】
CASE3:退職金を侮るなかれ。税務否認されると、株価に大影響
【保険活用編】
CASE4「:若いから大丈夫」と思い込み、
後継者の急逝で遺族に多額の相続税負担が発生
【種類株式編】
CASE5:届かなかったラストラブレター。
遺族を守るにはさらなる手立てが必要
【遺言書編】
CASE6: 遺言と遺留分放棄を活用し、相続を円満に
おわりに
内容
「事業承継を成功させるための秘訣は、実際に成功している実例に学ぶことが最も近道であり確実である」(はじめに)。ほとんど表には出てこない未上場会社の実例を取り上げ、その成功例・失敗例を解説。優良未上場企業にとって、事業承継を成功させるためには具体的に何を行い、何を行ってはならないのか? “事業承継の専門家"である著者が指南する1冊。
西武、サントリー、大塚家具、ロッテ、田中角栄他、実例から学ぶ事業承継の必読書。間違った事業承継対策は会社を破滅に追い込む。トラブル、お家騒動、乗っ取りを防ぎ、代々に渡って会社を引き継いでいくための仕組み作り。
著者
株式会社日本伝承 代表取締役 事業承継・資本政策・自社株対策の専門家。 事業承継コンサルタントとして、全国の優良未上場会社の事業承継対策の立案、実行、メンテナンスを実施。 幅広い法律知識と高い技術力の背景には、自身が資格者である経歴を持ち、専門家ごとの強み、特徴を把握し、独自の専門家ネットワークを構築。 オーナー経営者一人ひとりの問題を総合的に解決するコンサルティングに定評。
【内容紹介】
すべての自治体が注目する住民投票の行方
新型コロナウイルス感染症の対応に、政治行政と民間が一体となって全力を尽くしているが、まだ先行きは不透明だ。
このような状況で、全国的にも群を抜いて光る対応を続けているのが大阪だ。国民からの評価も高い。その陣頭指揮を執っているのが、吉村洋文大阪府知事だ。吉村さんは、一貫して先手先手の対策を講じている。
2009年、世界中で新型インフルエンザが流行したとき、僕は大阪府知事だった。そのときの大阪市長は、MBS放送の元アナウンサーである平松邦夫氏。大阪府と大阪市は、権限も財源も同等に並び立つ。それで当時は、大阪府庁も大阪市役所も「我こそが大阪を引っ張る行政組織である」と自負していた。もちろん、知事や市長もお互いに「我こそが大阪のリーダーだ」と思っている。
こう言うと、自責の気概があっていい気がするけど、そうじゃない。大阪府と大阪市がバラバラだから、感染症対策の方針もバラバラで、本当に大変だった。
ところが今、大阪府と大阪市の関係性は当時とまるで違う。吉村大阪府知事が「ワン大阪」の感染症対策の司令塔として、陣頭指揮を執っている。
今、大阪府と大阪市は一体となって大阪全体の行政運営を行い、まさにバーチャルな「大阪都構想」状態となっている。これが、感染症対策で大成功に収めることができた大きな要因でもある。
本書では、大阪都構想について詳しく解説するとともに、2025年に控える「大阪・関西万博」の誘致に至るまでの過程も分析・解説していく。なぜ、今のような大阪ができあがったのか。これからも「ワン大阪」の行政運営を続けるためにはどうすればいいのか。その答えがここにある。
【目次抜粋】
はじめに
大阪・関西万博編
第1章 今回、大阪・関西万博の誘致に成功したのはどうしてですか？
第2章 「万博誘致」までどんなドラマがありましたか？
第3章 橋下さんの政治家人生に最も大きな影響を与えたのは誰ですか？
大阪都構想編
第4章 「大阪ダブル・クロス選挙」にはどんな意味がありましたか？
第5章 一度ダメになった大阪都構想になぜ「再挑戦」するのですか？
第6章 なぜ、府知事と市長の入れ替えは「大アリ」なんですか？
第7章 メディアが知らない、橋下大阪府政のキモって一体？
第8章 大阪都構想案はどのようにして生まれましたか？
おわりに
内容（「BOOK」データベースより）
なぜ日本人は台湾に心惹かれるのか。「蓬莱米」を開発した磯永吉。東洋一のダムを築いた八田與一。統治を進めた児玉源太郎、後藤新平…。国家のため台湾住民のため己の仕事を貫いたサムライたち!
著者について
渡辺利夫(わたなべ・としお)
拓殖大学学事顧問、前総長、元学長。昭和14(1939)年、山梨県甲府市生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業。同大学院経済学研究科修了。経済学博士。
筑波大学教授、東京工業大学教授、拓殖大学教授を経て現職。専門は開発経済学・現代アジア経済論。(公財)オイスカ会長。日本李登輝友の会会長。平成23年、第27回正論大賞受賞。
著書に『成長のアジア 停滞のアジア』(講談社学術文庫、吉野作造賞)、『開発経済学』(日本評論社、大平正芳記念賞)、『西太平洋の時代』(文藝春秋、アジア・太平洋賞大賞)、
『神経症の時代 わが内なる森田正馬』(文春学藝ライブラリー、開高健賞正賞)、『アジアを救った近代日本史講義 戦前のグローバリズムと拓殖大学』(PHP新書)、
『放哉と山頭火』(ちくま文庫)、『新脱亜論』(文春新書)、『士魂 福澤諭吉の真実』『死生観の時代』(海竜社)など。
◎銀行9割、銀行員99%は消える!
たった1割の“勝ち組"になる
最強のビジネスモデルを提言!
◎日本が金融立国になる秘策を提言!
「銀行の9割消え、銀行員は99%リストラされるという近未来像は、
暴論でもなければ、絵空事でもありません。
大真面目にあり得る未来、いや近未来です」
「銀行業界が抱えるさまざまな問題をすべて解決するための方法は、
1つしかありません。
それは、銀行業務から人を排除することです。
これで銀行が抱えているあらゆる問題は解決し、
弱点がすべて強みになるかもしれません」
◎「銀行大崩壊時代」の結末を説く
「私は絶望的な状況を一発逆転する秘策を考えつきました。
否応なしに日本の銀行が変わり、
金融立国になるという“究極のプラン"です」
そのプランは、本書で!
◎銀行の不都合な真実がわかる!
バブル崩壊やリーマンショックなど、数々の金融危機を乗り越えてきた銀行業界だが、
それらとは質が異なり、より深刻なクライシスが襲いかかっている。
地銀の大半は赤字続き、メガバンクもこぞって数千人・万単位の人員削減や、
支店・ATM網の統廃合に乗り出している。
さらに、銀行の存在意義そのものが揺らいでいる。
AIやフィンテックなどによる金融技術の進化によって、
銀行業務の独占が崩れ始めているのだ。
銀行業務そのものが「消える」可能性が高い。
特に資金決済など、伝統的に銀行が担ってきた業務が、
急速に新たな仕組みに置き換わりつつある。
ブロックチェーンと呼ばれるシステム上の帳簿技術や、
それを使ったビットコインなど仮想通貨が広まれば、
ますます伝統的な銀行業務は消えていく。
これからほんの数年で金融業界の景色が一変する可能性を秘めている。
経済評論家・上念司氏が、
確かな見識と舌鋒鋭い指摘で、銀行業界を“筆刀両断"する。
◎目 次
序 章 質屋と同じ銀行なんていらない
第1章 非効率極まりない銀行業務
実績や将来性よりコネを重視
銀行には融資の審査能力がない
お金を持っている人にお金を貸す
第2章 銀行の消える日がやってくる
なぜ非効率な銀行がたくさん生き残っているのか
住宅ローンという地獄のような制度
貸した後でお金をむしり取るアパマンローン
第3章 消費者金融も焼け石に水
「カードローン」という名の消費者金融
苦しい地銀も軒並みカードローンを手がける
銀行の投資信託は半分近くが損している
八方ふさがりで大規模リストラ
第4章 銀行経営はがんじがらめ
誰がやってもぼろ儲けの楽な商売
黒船が来襲しても銀行は目覚めない
日本経済のオーバーキル
第5章 銀行と裏社会
ゆとりローン(ステップローン)の大罪
なぜ粉飾決算したのか
農協をカモにした銀行
第6章 何も変わらない銀行の体質
日銀総裁の失策で銀行融資がマイナスに
どこが地銀の優等生なのか
いつまで同じような事件を繰り返すのか
第7章 「銀行大崩壊時代」の結末
銀行の9割が消え、行員は99%リストラされる
たった1割の〝勝ち組銀行〟になる策
「100%準備銀行」という新たなスキーム
終 章 日本の銀行が変わる究極のプラン
金融立国になる一発逆転のチャンス
日銀による円の仮想通貨化
「円コイン」によるベーシックインカム
内容（「BOOK」データベースより）
銀行9割、銀行員99%は消える!たった1割の“勝ち組”になる最強のビジネスモデルを提言。
内容紹介
日本の生命保険は客(契約者)の取り分(利益)が欧米に比べてものすごく小さいという話を聞いたのは、今から15年ほど前だった。しかし私はこの話を真に受けなかった。自分の生命保険の見直し時期が来て、「これまでの掛け金(保険料)の3倍の16万円を毎月お支払いください」と保険会社に言われるまでは。この25年間、毎月5万6000円を払い続け、ほとんど何も貰えない。保険料が払えなくなれば、払い込んだお金はほぼパーだ。一体、保険とは何なのか。その仕組みと、保険会社のいいようにされてきた経緯を詳らかにした〝実録・私がバカでした〟読本。
内容（「BOOK」データベースより）
「見直し」「定期保険」「特約」にやられ、払い込んだ1400万円もパー!!一体、保険とは何なのか。その仕組みと、保険会社のいいようにされてきた経緯を詳らかにした“実録・私がバカでした”読本。
内容紹介
バカどもに流布される日本危機論に目を奪われるな!
【目次】
第一章 論理的思考と数学的アプローチの重要性
◆論理的思考と数学的アプローチが理解への第一歩
◆会計学を知れば世界の見方が変わる
◆年金は破綻しない
◆年金は保険である
◆国民年金
◆年金制度の問題は?
第二章 論理的・数学的思考で読み解く諸問題
◆アベノミクスは及第点
◆住む世界が違う大蔵官僚
◆アベノミクスの景気拡大とは
第三章 統計不正の何が問題なのか
◆与党も野党もメディアも幼稚園レベル
◆問題はなくとも許されるものではない
◆歳入庁を新設せよ
第四章 人口減少を恐れるべからず
◆人口減=デフレ、の嘘
◆AIなんてただのプログラムだ
◆財テクでお金は増えません
◆生命保険はその半分が手数料
◆公金は仮想通貨でまかなうべし
◆人口増に必要なのは政策よりも性交だ
◆子育てに関わるコスト
◆移民の受け入れ
第五章 国債
◆国債を知れば日本の財政が分かる
◆国債の位置づけ
◆日本国債の「暴落論」に異議あり
第六章 日本の未来像
◆不安しかない中国の未来
◆合理で考えれば日米重視一択しかない
◆フィリップス関係
◆わかりやすいトランプ像
◆北方領土解決は七〇年後
◆経済オンチの文在寅に未来はない
◆韓国レーダー問題
あとがき
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
高橋/洋一
1955年、東京都に生まれる。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年、大蔵省入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、総務大臣補佐官などを歴任し、郵政民営化、政策金融改革を企画立案。その後、2006年から内閣参事官(官邸・総理補佐官補)。2008年退官。金融庁顧問等を経て、嘉悦大学教授、(株)政策工房会長(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
ベストセラー『捨てられる銀行』が明らかにした森信親・金融庁長官の地域金融大改革。実は、森長官の金融改革にはもう一つの大きな柱がある。それが資産運用の大改革である。日本の「資産運用」が、何も産まない「非産運用」になり、「悲惨運用」となっている現実を変えようというのだ。
キーワードは「フィデューシャリー・デューティ」。
受託者責任と訳されてきたが、森長官の定義は「真に顧客本位の業務運営をする義務」となる。
いま、銀行や生保、証券会社が「お客様の資産運用のため」というトークで売る金融商品の多くは高額手数料を取れる金融機関本位の商品ばかり。銀行の窓口で勧められる「外貨建て貯蓄性保険商品」はその最たる例だ。
森長官の改革は顧客本位でない営業姿勢を続ける全金融機関を「見える化」して、自然淘汰に追い込む。
金融庁ではなく顧客の方を見るべきとの真意をいち早く見抜き「信じられる金融機関」に体質改善しないと、銀行も生保も証券会社も「捨てられる」時代が来る。
1995年の家計金融資産を1とすると、米国は3倍強、英国は2.8倍に膨らんでいるが、日本は1.47倍止まり。その差を家計に取り戻すための大改革が始まるのだ。
金融機関関係者必読、今後10年の資産運用の趨勢を掴んだものだけが生き残る。
これが森長官の第2のメッセージだ。ベストセラー『捨てられる銀行』が明らかにした森信親・金融庁長官の地域金融大改革。実は、森長官の金融改革にはもう一つの大きな柱がある。それが資産運用の大改革である。キーワードは「フィデューシャリー・デューティー」。受託者責任と訳されてきたが、森長官の定義は「真に顧客本位の業務運営をする義務」となる。いま、銀行や生命保険、証券各社が「お客様の資産運用のため」というトークで売る金融商品の多くは高額手数料を取れる金融機関本位の商品ばかり。銀行の窓口で勧められる「外貨建て貯蓄性保険商品」はその最たる例だ。森長官の資産運用改革はここに厳しいメスを入れつつある。真に顧客本位でない営業姿勢を続ける金融機関を「見える化」して、自然淘汰に追い込む。金融庁ではなく顧客を見るべきとの真意をいち早く見抜き「愛される金融機関」に体質改善しないと、銀行も生保も証券会社も「捨てられる」時代が来る。
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