もうすぐ核戦争! 世界を破滅させる真の巨悪の正体とは?
情報なくして、判断なし――最高級インテリジェンスが明かす恐るべき真実。
泥沼化したウクライナ戦争は、核戦争を含む第3次世界大戦へと突入しつつある。西側メディアは、ゼレンスキーはウクライナ防衛の英雄で、プーチン=ロシアは悪という善悪二元論的な情報を流しているが、そもそも戦争の原因をつくったのは、誰なのか。停戦交渉に応じず、ウクライナ国民を見殺しにしているのは、誰なのか。いまこそ私たちはまことしやかに流されるフェイク情報を慎重に見定める必要がある。
日本の安倍晋三元首相が暗殺されたことも、この世界の大変動と関連して見なければならない。情報なくして、判断なし――ウソにまみれた世界のなかから真実を見つけ出す努力がいまほど必要なときはない。そして、混乱を深める世界のなかで、日本はどのように思考し、どう行動するのか。戦争をしない国・日本の責務が試されるときが迫っている。
日本人が知らない世界最先端情報を、ベストセラー『戦後史の正体』で知られ、国際政治の厳しさと外交の裏側を知り尽くす元外務省・国際情報局長の孫崎享氏と、『属国日本論』を主著に、世界政治や金融をはじめ、さまざまなタブーに斬り込んできた副島隆彦氏が、語りつくす。
[本書の内容]
第1章 「安倍処分」の真相
第2章 ウクライナ戦争の真実
第3章 崩れた世界のパワーバランス
第4章 日米外交の正体
第5章 スパイと日本外交のリアルな話
第6章 戦争しない国 日本の戦略
暗殺された総理に鞭打つ、
これが朝日新聞なのだ
『朝日』『文春』は安倍総理に何をしたのか。
安保法制、森友・加計・桜、旧統一教会…安倍総理は日本を取り巻く現実だけでなく、メディアとも今なお闘い続けている。
新聞と週刊誌による反安倍大合唱「アベガー報道」全記録。
【緊急出版】
『文春』最盛期の編集長で
「朝日の天敵」による決定版
朝日、週刊誌ウォッチの第一人者、80歳・現役編集長が、安倍総理と日本の時間を奪った狂騒に鉄槌!
2度の在任中、朝日をはじめとするメディアによる執拗な批難の洪水。安倍総理はよくも耐えてきたものだ。安倍総理を貶めるためなら、信教の自由もへったくれもない、朝日新聞。逆に言えば安倍総理の存在が、それだけ大きく、そのことが歴史的に定着することを朝日新聞は怖れているのだろう。それを一生懸命サポートしている『週刊文春』『週刊新潮』。繰り返すが、情けない。
今は安倍総理を安らかに眠らせてあげることだけを願う。中曽根康弘元総理が言ったように、政治家は「歴史法廷の被告」なのだ。いずれの日か、「歴史」が安倍総理の功績を高く評価するだろう。
中国は西側先進国と戦う覚悟を決めた――
日本人はどちらにつくのか
習近平が「イエスマン」で側近を固め、
長老を容赦なく切り捨てたのはなぜか?
その世界史的な理由がここに明らかになる――
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中国は、もう決断したのである。
欧米諸国(カバール)との戦争も辞さず、と。
その前に、世界金融や貿易などの経済取引の分野でも
規制がかかって混乱が起きて、
自国に大きな打撃が行くことも中国はすでに覚悟した。
さあ、日本はどういう態度をとるのか――「はじめに」より
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第1章 中国衰退論と日本核武装論から見る世界政治の現実
第2章 習近平は本気で欧州白人支配を打ち破る
第3章 台湾で戦争を起こしたいのはネオコン、ディープステート、そしてカバールだ
第4章 中国が盟主となる新しい世界の枠組み
第5章 着々と野望を実現する中国の強靭な経済
ウクライナ侵攻は、「民主VS専制」または「西側VS新興国」と世界を二分させた。国連も国際司法裁判所も機能不全をあからさまにし、それでも捏造と歪曲のプロパガンタが世界を駆け巡る。都合良く書き換えられた近現代史を、掘り起こされた歴史的事実から見直し、メディアが伝えない2022年11月のアメリカ中間選挙での混乱とウクライナ戦争の顛末をふまえ、2023年以降世界情勢を予測する。行き過ぎたアメリカの左傾化とポリコレは解消されるのか? ウクライナ紛争の虚実とは? 元ウクライナ大使・馬渕睦夫氏と日本近代史研究家・渡辺惣樹氏、ふたりの知見がクロスし、真の保守の姿も見えてくる。
「ウクライナ戦争」の正体はプーチン潰しであり、ウィーン会議以降、二〇〇年以上に及ぶ「国際金融家vs.ロシア」の最終戦争である、という見取り図を示したいと思います。
その大きな転換点は三つあります。第一はウィーン会議、第二にアメリカ南北戦争、第三はロシア革命です。これらは一本の線でまっすぐウクライナ戦争に結ばれているのです(馬渕睦夫)。
冷戦後の世界史を動かしたのは、アメリカの「ネオコン」だったと言っても過言ではありません。「アメリカ例外主義」と定義されるように、「アメリカは神から野蛮国を啓蒙する義務を与えられた特別な国である」と過信している勢力です。
また他国への「干渉主義者」であり、実際多くの戦争を引き起こしてきました(渡辺惣樹)。
第一章 国際金融家vs.ロシア二〇〇年戦争
第二章 ナポレオンと「哲人政治」の本流
第三章 ヨーロッパを脅かした新興国アメリカ
第四章 世界大戦を仕掛けたチャーチルの闇
第五章 操り人形ウィルソン大統領の大罪
第六章 ドイツの英雄だったヒトラー
第七章 仕組まれたアメリカ解体が生んだトランプ
第八章 プーチンは誰と戦っているのか
第九章 二〇〇年戦争の行方
中国の台湾侵攻は予想より早い。
そのとき日米は中国に勝てるのか。陸海空の自衛隊最高幹部OBと元国家安全保障局次長が鳴らす最高レベルのアラート。
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「勝てるのか」「自衛隊員は何人死ぬのか」と問うた
安倍総理への回答
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今、日本に必要なのは「総力戦」だ
2025年から27年、アメリカは通常戦力でも核戦力でも中国を抑止できなくなる。中国の台湾侵略で日米はどう戦うのか。中国はどう攻めてくるのか。アメリカと中国はどちらが強いのか。日米同盟のリスクは何か。安保3文書の背景「危機の実態」を明らかにする。
中国共産党大会で、異例の3期を確定させた習近平。指導部から他派閥を排除し、完全に「習家軍」とよばれる子飼いの側近で固め独裁体制を強化した。本書では、チャイナウォッチャーの第一人者が、今後5年の中国経済、国際政治の変化や、台湾侵攻スケジュール、さらには国内動乱の可能性について徹底分析。とくに最高指導部に改革派、市場重視派が不在となったことで、経済衰退は不可避になり、そのために国内統制がさらに強まり、国内の不満と権力闘争が激化すると指摘。また、ウクライナ問題や一帯一路の挫折から国際的孤立を招いている実態から、台湾侵攻のXデーと実際の占領戦略までを検証する。
習近平の次の5年で、いよいよ爆発するチャイナリスクの実態を明らかにし、中国の行方を予測!
【目次】
プロローグ 習近平3期目の中国で何が起こるのか
・さらに加速する経済の衰退
・2026年、中国は台湾を侵攻する ほか
第1章 独裁政権の完成で中国の没落は決まった
・公安、司法幹部を入れ替えた習近平の意図
・破滅的なサプライチェーン
・住宅ローン支払い拒否が横行
・日本の製造業を潰そうと目論む中国の罠 ほか
第2章 迫る台湾有事と日本の覚悟
・台湾人に広がる戦争への決意
・中国はどこまでハイブリッド戦争が可能か
・舞台裏で繰り広げられる熾烈な諜報戦 ほか
第3章 中国の「静かなる侵略」と各国の嫌中意識
・太陽光発電を利用して他国への侵食を加速
・中国の軍拡を支えてきた日本
・アジア各国の「国学」復活で高まる日本の評価
・南太平洋で高まる住民の中国嫌悪 ほか
第4章 「一帯一路」の崩壊で孤立する中国の末路
・不良債権化する中国プロジェクト
・約束不履行、途中での条件変更が中国の流儀
・中国資本で犯罪都市化したシアヌークビル
・アフリカでも破綻危機の国が続出
第5章 ウクライナ戦争は中国をどう変えたか
・ロシアの疲労で国際的主導権を狙う習近平
・金本位制の復活を狙う中露
・日本にとってのウクライナの教訓 ほか
エピローグ 間違いだらけの日本の対中政策
・存廃の危機にある日本の防衛産業
・中国幻想から目覚める日本 ほか
日本は、いま――
方向性を失い漂流している。
物価上昇率が2%を超える経済で、長期金利が2%を超えないなど、あり得ない!
~日銀がとるべき方策は、金利抑制策を放棄し、長期金利を市場の実態に委ねることしかない~
岸田文雄内閣のマクロ経済政策は、基本的な点で深刻な矛盾を含むものになっている。
なぜなら、一方で物価高騰が問題としながら、
他方で金融緩和を続けることによって、円安を放置しているからだ。
もちろん、これでは賃金は上がらない。
経済のもっとも重要な問題に関して矛盾した政策が続けられているのは、
日本の政策決定体制が深刻な機能不全に陥っていることを示すものだ。
そして、日本の国際的地位は、確実に低下を続けている。
本書の目的は、いま日本が直面する経済問題の本質が何であるかを明らかにすることである。
それを踏まえて、日本が向かうべき方向を示したい。
はじめに 世界経済の大混乱に翻弄され、漂流を続ける日本
第1章 円安で物価高騰
第2章 円安で日本が衰退した
第3章 日銀と投機筋の壮絶な戦い
第4章 金融政策の転換が必要なのに日銀が動けない理由
第5章 補助金漬け体質になる日本の製造業
第6章 デジタル化はどこに向かうか?
第7章 新しい日本をつくるのは高等教育の充実
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